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　時々、新聞広告の営業が来る。家庭向けサービスであれば少しは効きそうだが、何故かいつも“排水どうこう”の企画ばかり。飲食店向け専門紙ならまだしも、一般紙でそんな専門的な広告を出したところで電話が鳴るはずも無い。
　しつこく営業の電話がかかってくるが、そのくらい入稿が少ないということだ。広告の指南書にもあるが、紙媒体は余程条件が一致しないとレスポンスが出ない。特に新聞は生活用品の通販などでなければダメだ。サービス業で広告を入れるとレスポンスの良かったタウン誌でさえ、年々効率が下がって行った。特にタウン誌は広告でできているので、新聞とは顧客の見方が違う。広告を出す価値がまるで違うわけだ。
　ところが、企画する方はそんなことはお構いなし。どうしていつもそうなのか。やはり付加価値とかサービスの向上を考えていないからではないのか。ネットでの広告サービスなら効果測定や料金の返金までもある。一般の販売やサービスだって効果が乏しければ返金させられることも多々ある。ところが紙媒体の広告にはそれが無い。責任を問われることはないのだ。これまた丸投げのせいなのか、掲載料金もバカ高い。「これくらい当たり前」というのが彼等の感覚なのだろう。
　彼等において、努力と言えば入稿する客を必至に捕まえること。まあ「靴をすり減らして営業に回る」というタイプだろう。しかし、全般にそういう営業の効果が落ちている中、“それしか無い”のは厳しい。昔なら、「新聞に載るのはちゃんとした会社」といった通念の様なものがあっただろう。モノも溢れていない、他に情報源が無い時代は新聞広告で売れたかもしれないが、このご時世だ。しかも新聞で広告と言えば、今は折り込み広告だ。カラーの一枚ものを入れさせてもらった方が余程効果的なはずだ。
　加えてこの不況。清掃など金を産まないモノについては真っ先に切らないといけない。その煽りで当方も飲食店の新規客はそうは増えていない。焦って広告を入れるのはＮＧの時期なのだ。しかもレスポンスの低い媒体ではお話にならない。
　個々の社員がどうこうというのではなく、時代からずれてきているわけだから、顧客が取れなくて嘆いても始まらない。「嘆いている間に考えろ」というのは普遍的な教えだと思うが、広告代理店には特に合っていると思う。






08年7月3日